『微細藻類が東北を救う〜田んぼからバイオ燃料』講演内容の要約

2011.9.8におこなわれた未来市場創造会×kyobashi TORSO 第1回 『微細藻類が東北を救う 〜 田んぼからバイオ燃料』の講演内容の要約を、未来市場創造会のBlogから転載しました。未来市場創造会Blogには、このときの映像もあります。こちら。

原芳道氏略歴
私(原芳道)は総合商社に入社してオーストラリアに10年間駐在、国際的なジョイントベンチャーを5社ほど立ち上げた。そのひとつが世界で一番大きいと言われるマウントニューマンという鉄鉱山。ほかにはテキサダ工業塩事業、アルウエスト・ボーキサイト、ワースリーアルミナ精錬などの事業を立ち上げた。その後南アフリカに行き、そこでもいくつかの会社を立ち上げた。10年ほど前に独立して、そのひとつの事業として、今日説明するプロジェクトがある。

スメーブジャパンは何をする会社か
スメーブジャパンでは、石巻で微細藻類ナンノクロロプシスのプラントを作り、養殖することによってまずはサプリメントの原料や、飼料などにすることで商売を成立させる。いっぽうで、大量培養によってできたナンノクロロプシスから、EPAを抽出する新たな技術を開発する。これによってナンノクロロプシスの価値が上がり、生産利益が高くなることが予想される。さらに、ナンノクロロプシスからバイオ燃料を大量に安く抽出する技術をも開発する予定である。これが可能になると、小規模のバイオ燃料製作プラントが廉価で可能になると考えられる。

提携会社であるイスラエルのシームビオテック社では、すでに火力発電所から排出される炭酸ガスを利用して微細藻類を培養し、バイオエタノール、バイオディーゼル、サプリメントを作る技術を持っている。このプラントでは普通の人が培養できる10倍の濃度で微細藻類を育てることができる。ここではNASAの開発した技術を組み合わせている。どのような技術かというと、微細藻類の光合成は水面から3センチまでのところで効率よく起こるため、そこでの光合成が効率的に起こるようにプールの深さと、その際の水流に特別の工夫を施すというもの。これらの技術に加え、商業的競争力をつけるために新たな技術を東北大と石巻専修大との協力を得て開発している。

微細藻類について
藻はもっとも古い生命だと言われている。彼らが存在したおかげで、地球上に酸素ができ、生命進化の下地が作られた。
藻はどこにでもある。私たちに一番親しみがあるものは海苔だろう。あれは紅藻に分類される。また、ワカメや昆布も藻類。しかし、今日話題とする藻類は微細藻類。有名なところではクロレラ、スピルリナ、ドナリエラなどがある。最近着目されているのがユーグレナ、オーランチオキトリウム、ボトリオコッカスなど。

なぜいま微細藻類からバイオ燃料を作ろうとしているのか。
70年代にオイルショックがあった。そのおかげで石油の値が上がり、アメリカでは中東に依存しないエネルギー体制を作るべきといろいろと研究がなされた。日本でも一時は活発だったが、オイルショックが終わると次第に熱が冷め、研究も下火となる。

アメリカではトウモロコシ農家に助成金を与え、トウモロコシからバイオ燃料を抽出できるように研究を続け、その結果、現在では10%以上の車がバイオ燃料を使っている。しかし、このバイオ燃料にはひとつ問題があった。原料が食料であるために、食料の価格が上がってしまったのだ。しかも、補助金が入るからと多くの農家が転作をはじめ、食糧問題にまで発展した。

いっぽう藻は、食料としてはあまり認知されてないので、いくらバイオ燃料を取っても食糧問題や、価格沸騰は起きない。また、単位面積あたりの油収量が他のバイオ燃料と較べて格段に高いのも理由。トウモロコシの200倍と言われている。しかも、ある程度の土地があれば、簡易プールで育てられるから、太陽光線と水さえあれば育てることができる。しかし、すべての微細藻類でそれができるわけではない。オイルを作り出す微細藻類と、そうでない微細藻類がある。

オイル産生藻類として、油を比較的多く作るのはボトリオコッカスとオーランチオキトリウム(別名シゾキトリウム)、そしてナンノクロロプシス。私たちはこのうちのナンノクロロプシスを選んだ。ダブリングタイムが短いため効率が高く、冷温下でよく油を作るから。

ナンノクロロプシスはオメガ3脂肪酸であるEPA(エイコサペンタエン酸)をたくさん含んでいる。EPAは青魚に含まれていると言われるが、実はその脂を作っているのはナンノクロロプシスなどの微細藻類。食物連鎖の結果、青魚に貯められているだけなのだ。だからもしナンノクロロプシスからEPAを取り出せるようになると、それは莫大な利益をその会社にもたらすだろう。その証拠に同じくオメガ3脂肪酸であるDHAを世界ではじめて微細藻類から抽出したアメリカの会社マーテックは莫大な利益を上げた。魚から採取すると、汚染のために含まれている重金属を除去しなければならないし、将来的に安定的確保ができるかどうか不安。ナンノクロロプシスからEPAの抽出は、現在超臨界や亜臨界の技術を使っての実験を東北大学にしてもらっている。

今回の震災でバイオ燃料は注目されるようになった。原発の問題がクローズアップされたからだ。政府は2030年までに原子力発電の能力を、電気総供給量の50%にまで持っていこうとしていた。しかし、それが難しくなった。

いっぽう世界では自然エネルギーの流れは次第に大きくなりつつあった。自然エネルギーの研究はアメリカでは1978年から続けられ、アメリカ政府は何億ドルもの助成金を与え、民間からもビル・ゲイツが5億ドル、エクソンモービルが6億ドル、BPが3億ドル入れたという話がよく聞かれた。最近熱心なのは中国。2015年にはアメリカで商業的プラントが立ち上がると予想されている。日本ではそれが2020年になると予想されている。そのための準備が急速に始まったようだ。

微細藻類は大きく分けて三つの分野に貢献できると考えられる。まず一つ目は医療・薬学関係。これはレッド・バイオテクノロジーと呼ばれる分野。ナンノクロロプシスで言えば、EPAの抽出とそのサプリメント化が考えられる。二つ目はホワイト・バイオテクノロジー。これはバイオ燃料の抽出などによる工業化。三つ目はグリーン・バイオテクノロジー。これは二酸化炭素の固定による環境浄化や、食料・飼料として利用することなどが考えられる。このように多岐にわたる応用ができる素材のため、ナンノクロロプシスの養殖は非常に可能性があると考えられる。

このような可能性のある微細藻類について日本人はほとんど何も知らなかった。なぜなら、これらを理解するためには学際的知識が必要だから。海外では博士号を三つくらい持っている人はざらにいる。しかし日本にはあまりいない。そのために微細藻類について横断的に知る人があまりいないため説明がなされてこなかった。微細藻類からバイオ燃料を抽出するためには「ヨコグシエンジニアリング」が必要。多岐にわたる学問に横串を通すように理解する人と、それを支える技術。

たとえば、いままでのソーラーシステムはただ広い土地に太陽バネルを置くだけだった。ところがヨコグシエンジニアリングが機能し始めると様々なアイデアが生まれる。たとえばこのダブルデッカーソーラーシステムはそのひとつ。太陽光発電とナンノクロロプシスの育成を同じ場所で一度におこなう。これが可能になるのはナンノクロロプシスの特性のおかげであり、それを理解した上ででしかこのダブルデッカーは可能にはならない。

日本は先進国になったため大企業の成長は頭打ちになった。日本のインフラ整備はほぼ終わり、高年齢化が進み競争力を養えず、電力と労働力を得にくくなったから。しかし、人脈と行動で状況は打破できる。諦めるのはまだ早い。

自然エネルギー財団設立イベント〜アジアスーパーグリッド構想

9月12日におこなわれた自然エネルギー財団設立イベントに参加してきました。その内容を簡単にまとめます。

財団設立者 孫正義 エネルギーのパラダイムシフトへ

ずっと電力にはあまり興味がない門外漢だった。しかし、311で様相が変わる。原発をどうにかしなければならないと感じるようになった。そのためには原発は駄目だといくら言っても、言っただけでは何も変わらない。具体的なビジョンを示す必要があると感じた。

1970年代にオイルショックが起こる。それまでは石油の価格はあまり気にすることがなかったが、それ以来エネルギーの価格が大変問題になる。そこで日本は原発を持つことによって電力をまかなおうとする。石油から原子力への転換が、日本にとってのエネルギーの第一のパラダイムシフトだった。過去40年間発電量は経済成長に伴い増加した。

従来の電気事業制度の特徴は、電気料金を総括原価方式で決めて来たことにある。これは電力インフラを整備するためにはいい方法だったが、原価に報酬を足して電気料金としてよかったために、電気を使えば使うほど電力会社は潤うためにどんどん電気を使うようになっていった。しかしその結果、電気料金は高くなり、地域ごとに電力の融通をし合うことがなくなり、硬直化していったため、抜本的な見直しが必要だと思われる。

1997年に京都議定書が発表され、2002年にエネルギー政策基本法が決まり、2003年から2010年にかけてエネルギー基本計画が改定されていった。その結果、2030年には発電に占める原発の比率は53%にまで上げることが決まった。

しかし、2011年に東日本大震災と原発事故が起こり、第二のエネルギー・パラダイムシフトを起こす必要が生まれた。野田総理は「原発新設は事実上困難」「寿命が来た原発は廃炉にする」と言っている。(毎日新聞2011.8.29)

世界の原発を調べると、廃炉にするための平均年数は22年である。原発のある地域を調べると、世界的には地震が起こらないところを選んで建設している。ところが日本は地震源の真上に原発を建てている。2030年時点で築40年未満の原発が16基あり、そのうち12基が地震の危険地帯にある。よってそれらを廃炉にすれば、2030年には原発は4基くらいになるはず。原発の新規建設をやめれば2030年には黙っていても数基だけになる。さらに電力全量買取制度が施行されれば次の三つの現象が起きるだろう。

1.原発ミニマム化

2.火力発電依存度低下

3.自然エネルギー本格普及

これらを踏まえ、エネルギー政策に三つの提言をする

1.自然エネルギーの普及拡大

2.電力取引市場の活性化

3.送電インフラの強化

自然エネルギーの利用を拡大するためには「買い取り価格・期間」「送電網への接続義務」「用地の規制緩和」などが並行しない限り理想的には普及しない。しかも自然エネルギーの普及拡大によって価格競争力が向上し、自然エネルギーが輸出産業になるくらいまでにしていかないと目覚ましい発展は望めない。そのために普及拡大への目標設定が必要となる。現状では火力60%、停止中の原発が20%、稼働中の原発が10%、自然エネルギーが10%ほどだが、これを2030年までに自然エネルギーを60%、原子力が数%、残りの30数%を火力というふうにしていくのが理想だ。しかももし自然エネルギーが普及拡大すれば、それはすなわちエネルギーの自給率の向上につながり、国家の安全保障戦略にとってとても好ましい状況をもたらす。

電力は日本では自由化されていると言われており、形式上では2/3が自由化対象である。ところが、自由化された市場のシェアを見れば既存の電力会社が97%、新規参入事業者が2.8%しかなく、実態は寡占状態で競争など起きていない。多くの国では電力会社が何社かあり、それらを自由に選べるのだが、日本ではほとんど選べる状態ではない。たとえば電力会社の年間乗り換え比率は、英国18%、スウェーデン11%、ドイツ5%、フランス34%となっているが、日本はほぼ0%である。

電力取引市場が活性化しない原因は、送電費用が高いことにある。既存の電力会社が発電部門も送電部門も維持しているため、託送料が高くなってしまう。だから電力の自由化を促すためには中立的な立場の送電網が必要となる。そのための解決策として、発電と送電を分離するか、託送料を適正にするかのどちらかしかない。この議論が必要である。

すでに発電と送電を分離している国はたくさんあり、アメリカ、カナダは州ごとに異なるが、スウェーデン、ドイツ、英国、スペイン、中国、インド、フィンランド、デンマーク、イタリア、フランス、韓国、オーストリア、ベルギー、ギリシャ、アイルランド、チェコ、ハンガリー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、スロベニア、オランダなどがそうしている。

たとえばスウェーデンでは、風力発電、太陽光発電、地熱発電、原子力発電、火力発電ごとに一社、または数社の会社が林立し、電気は電力取引所で一括され、数社ある電力小売り会社がそれを消費者に売っている。その際の送電コストは国営の送電会社が一括するが、各地域に配電会社があり、そこが消費者から送電コストの支払いを受ける。こうすることで消費者は自分の電力の値段や質を決めることができる。

自然エネルギーには弱点がある。それは安定した出力を維持できないことだ。風力も太陽光も、風が吹くかどうか、晴れるかどうかによって発電量が変わる。これを理由に北海道電力は2011年8月に安定供給に支障が起きると風力発電を拒否した。風力による発電のピークが必ずしも電気利用のピークとなる訳でもないし、太陽光が降り注ぐのが発電のピークとなるわけでもない。これが地域独占体制の限界である。

しかし、日本は広い。50/60Hzの垣根をはずし、大きな送電ネットワークを作ることでしのげるのではないか? つまりスーパーグリッド(直流高圧送電網)を張り巡らせることで解決できる。

北海道から九州まで直流海底ケーブルを引き、400万kWの直流を流す。直流でおこなうことでロスが少なくできる技術があり、50/60Hzの変換も比較的簡単におこなえるようになる。総距離2,000km、投資額は2兆円規模、年間コストは500億円となり、電力会社の売上高の0.3%にしかすぎない。この構想をジャパンスーパーグリッド構想と名付ける。電力を海底ケーブルで送ることに無理があると言う人がいるが、すでに通信網は世界中を海底ケーブルでつないでいる。電力でできないはずがない。

しかし、これだけでとどめてはもったいない。この計画にはさらにPhase2がある。それは海底ケーブルをさらに延長し、大陸とつなげ、東アジアでの直流高圧送電網を作る。これを「東アジアスーパーグリッド構想」と名付ける。さらに拡張して、インド・中国・シンガポール・タイ・台湾・ロシアなどを結び、総距離36,000kmでこれをPhase3とし、「アジアスーパーグリッド構想」とする。こうすることで時差や気候差によってピークシフトの対策となり、供給を安定化できるし、さらに適正価格を実現できるだろう。

たとえば、ブータンの1kWあたりの電気料は$0.03である。ほかにもデリー$0.1、ムンバイ$0.16、ダッカ$0.05、クアラルンプール$0.09、バンコク$0.12、香港$0.13、シンガポール$0.18、北京$0.12、上海$0.12、マニラ$0.13、台北$0.1、ソウル$0.06となっている。日本はなんと$0.2だ。これらをスーパーグリッドでつなぐことで電力の安定供給と価格の安定化をはかる。実際に中国では広大な国土を生かして超高圧送電網計画を2011年から開始し、2015年には完了する予定だ。総距離40,000km、投資額は7兆円以上になると言われている。ヨーロッパ・アフリカ・中東にはデザーテック構想がある。今年の7月にはスウェーデン、フィンランド、ノルウェー、英国、ポーランド、ドイツ、オランダ、フランスなどが事業者の再編や周波数の統一も考えた上で送電網を作ることを発表した。

ジャパンスーパーグリッドは国家のエネルギー戦略の柱とするべきである。三つの提言が満たされることでエネルギーのパラダイムシフトが起きるだろう。

すでに2002年に制定された「エネルギー政策基本法」に以下のようなことが記されている。「我が国にとって重要なエネルギー資源の開発」「エネルギー市場の自由化などの改革」「国・地方・事業者の相互協力」

これらを踏まえ、「新エネルギー基本計画」(Ver2.0)を策定すべきだ。

過去100年以上、人類はエネルギーを求めて戦争を繰り返して来た。エネルギーをシェアすることで平和な状況を作ることを目指すべきだ。

Energy for Peace in Asia.

日本人にジャズは理解できているんだろうか

村上春樹の『雑文集』を読み終えた。それぞれに面白い文で楽しく読めました。そのなかでひとつ『日本人にジャズは理解できているんだろうか』という文が心に引っかかったので、そのことについて書きます。

ことの起こりはブランフォード・マルサリスが日本にライブに来て、聴衆のあり方を見て、『日本人はジャズがわかってない』という発言をし、それについて村上春樹が論じたもの。村上春樹は表面的に起きた出来事からさらに一段高い視線を持ち込んできて、人種差別がどのように生まれるのかを感じさせてくれた。ジャズの話から人種差別の話に移行して行くつながりは、村上春樹の丁寧な説明を読まない限り正しくは理解できないと思うので、その部分をここで解説するのはやめておく。知りたい人は直接原文にあたってください。それを読んで僕の思い出したこと、感じたことを書きます。

  

これを読んで思い出したのは2006年のピース・キッズ・ワールドサッカー・フェスティバルのこと。八ヵ国十地域の子供たちが広島に集まり、サッカー大会をしたのです。イスラエル、バレスチナ、イギリス、アメリカ(ハワイ)、ボスニアヘルツェゴビナ、韓国、中国、沖縄、広島、川崎の子供たちが集まりました。そのときに練習のための最初の合宿所で男子トイレが異常に汚されたことがありました。大便がトイレのまわりにまき散らされていたのです。そのときは誰がやったのかわからず、ひどいことをする子がいるものだと問題になったのですが、大会のための二番目の合宿所に移ったとき、再び同じことが起こりました。一回目の状況は報告を受けただけでしたが、二回目の状況は直接自分の目で確かめました。大便用の個室の中で、便器の中はきれいなのにそのまわり、足の置き場などに大便がまき散らされていたのです。そのときにパレスチナに詳しい人が、もしかしたらとこんな話をしてくれました。「パレスチナでは水は非常に大切で、親から水は汚してはいけないと教え込まれた子がこれをしたのでは」と。

  

生きている場所が違えば常識が違うことは理解しているつもりでした。しかし、理解していてもそれがどのように現れてくるのか、具体的には知らなかった。本当にパレスチナの子が、水を大切にするためにそうしたのかどうかは結局はわかりませんでした。だけど日本にいただけではわかりようのないことが、いろんな出来事に影響を与えているだろうことがちょっとだけ理解できた。もしその話が本当だとしたら、そのパレスチナの子はどんな気持ちで用を足したのだろう?

  

『日本人にジャズは理解できているんだろうか』の最後にこう書かれています。
あるいは大げさなものの言い方になるかもしれないけれど、こういう小さななんでもなさそうな文化的摩擦を腰を据えて、感情的にではなく、ひとつひとつ細かく検証していくところから、先の方にあるもっと大きな摩擦の正体がわりに明確に見えてくるのではないか。そしてそれと同時に、日本という国家の中にあるアメリカとはまた違った差別構造の実態のようなものもひょっとして浮かび上がってくるのではないか。

  

ピース・キッズ・サッカーは現在ピース・フィールド・ジャパンと名称を変更し、イスラエルとパレスチナの青年たちを毎年夏に招待して合宿をしています。そこで起きることはとても些細なことばかりです。だけど、イスラエルとパレスチナの青年たちが、互いに理解するためにはきっと役に立っているのだと思う。その様を見て、日本の学生は、文化の違う人たちが互いに理解し合うこととはどんなことかに触れるのです。それに触れることで、日本という国の固有性を意識する学生もいるでしょう。

  

アフリカの難民キャンプで、集まってきた様々な部族が互いに理解し合うためにやったことのひとつとして、結婚式ではどんなことをするのかを話し合ったことがあるそうです。すると部族ごとにすることがあまりにも違うので、そのあと互いのコミュニケーションが楽になったそうです。違いすぎるので、とにかく話さないと何もわからないということがわかったから。

  

日本とアメリカなんて、互いによく理解していると思い込んでいるかもしれないけど、アメリカの地域によっての違いや、人種によっての違いなど、理解できてない些細なことがたくさんあるのだと思う。そして同じような食い違いが、本当は日本人同士にもある。

   

(実は、ここまでの文章は今年の二月に書いたものだった。それをPCに保存してBlogにアップするのを忘れていた。それをたまたま見つけた。アップしようとして、以下を付け加える)

  

僕は生まれてこのかたずっと東京で暮らしているから、田舎の生活がまったくわからない。村々でおこなわれるお祭りが素敵だなと思うけど、実際にそこにいる人がどんな思いでそれを継続しているのか、じっくりと聞かない限り理解できないんだろうなと思っている。

  

大震災ののち、原発はそれでも必要だと言う人がなぜそのように言うのか、僕にはちっともわからない。電力が不足したら困るだろうというのはわからないでもないが、そのために放射能汚染にさらされる可能性を抱えるのはもうごめんだ。その危険性を地方に押し付けるのもやめてほしいし、その危険性をお金で交換するというのもきわめて不快な行動だ。なぜそれほどに電力にこだわらなければならないのか、それを推進派の人たちに直接聞いてみたい。きっと十数年後、日本のがんの罹患率は上がるのだろう。でも、原発事故と罹患率上昇の関連性を示す証拠がないということで、うやむやにされるのではないかと心配だし、もしうやむやにされなかったとしても、害された健康はもう戻らない。

  

問題が生まれることで、それまで理解できていなかったことが理解できる可能性が生まれる。それが限りなく続く。